J:COMの新パートナーシップ発表会が3月23日(水)に都内で行われ、JCOM株式会社の井村公彦 代表取締役会長、ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社のキャロル・チョイ 代表取締役社長が登壇した。

J:COMが2019年より提供開始したデバイス「J:COM LINK」では、100ch超の地上波・BS・CS放送に動画配信サービスも加えた膨大なコンテンツを横断的に視聴できる。2022年3月より提供開始されたデバイス「J:COM LINK mini」では、ネットを中心に動画サービスを楽しむ人に手軽にオンデマンドやネット動画をテレビで視聴できる。「ディズニープラス」は、2020年6月より日本で開始した動画配信サービス。日本ではローカルコンテンツ制作にも力を入れており、昨年10月からは新たなコンテンツブランド「スター」が加わった。

J:COMでは今回の提供の第一弾として、4月1日(金)より、「J:COM LINK」および「J:COM LINK mini」契約者を対象に、「J:COMまとめ請求 for Disney+」の提供を開始する。本サービスを契約することで、「ディズニープラス」の支払いをJ:COMに一本化することができ、希望する人にはJ:COMスタッフが自宅訪問で契約・視聴環境構築のサポートを行う。また、契約者は最大6か月「ディズニープラス」を無料で楽しむことができる。なお、J:COMは今後もディズニーとのパートナーシップを加速させ、第二弾以降の取り組みも進めているという。

今回の提携のきっかけについては、「ウォルト・ディズニー・ジャパンとは20年近いお付き合い。お互いに思いが通じ合った結果、さらなる提携を考えようと進んだ」と明かす井村会長。今後、両社での共同製作については「関連会社にアスミック・エースがあります。協議を経てやっていく可能性は十分にあると私は考えています」と自身の考えを明かす井村会長。キャロル社長は「ディズニー社がオープンであることはお判りいただけると思います。今後J:COMとの関係も発展する可能性があります」とさらなるパートナーシップの拡大に期待を持たせた。

【写真・文/編集部】

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